ご留意事項

AI日本株式オープン(絶対収益追求型)(日本AI)に関するご留意事項

主なリスクについて

ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。

価格変動リスク
株式の価格は、株式市場全体の動向のほか、発行企業の業績や業績に対する市場の見通しなどの影響を受けて変動します。組入株式の価格の下落は、基準価額の下落要因となります。

信用リスク
株式の発行企業の経営、財務状況が悪化したり、市場においてその懸念が高まった場合には、株式の価格が下落すること、配当金が減額あるいは支払いが停止されること、倒産等によりその価値がなくなること等があります。

流動性リスク
有価証券等を売買しようとする際に、その有価証券等の取引量が十分でない場合や規制等により取引が制限されている場合には、売買が成立しなかったり、十分な数量の売買が出来なかったり、ファンドの売買自体によって市場価格が動き、結果として不利な価格での取引となる場合があります。

株価指数先物に関するリスク
株価指数先物は株価変動等の影響を受けて価格が変動するため、ファンドはその影響を受けます。なお、需給や当該株価指数に対する期待等により、理論上期待される水準とは大きく異なる価格となる場合があります。また、株価指数先物を売建てている場合に、株価指数先物価格の上昇により損失が発生すると、基準価額の下落要因となります。

株式個別銘柄戦略と先物アロケーション戦略を用いることによるリスク
株式個別銘柄戦略では、株式の投資に加え、組入株式における株式市場に対する感応度を排除できると考える量の株価指数先物を売建てることで、収益の獲得をめざします。ただし、完全に株式市場に対する感応度を排除することはできません。一般的に、株式の投資は株式市場の感応度(市場要因)による影響のほか個別銘柄特有の要因(個別銘柄選択要因)の影響を受けます。このため、株式個別銘柄戦略では、組入株式全体の株式市場全体に対する相対的なパフォーマンスが投資成果となり、組入株式全体が株式市場全体を下回るパフォーマンスとなった場合には基準価額の下落要因となります。
先物アロケーション戦略では、株式相場が上昇局面であると判断した場合に株価指数先物の売建て量を減らして実質株式組入比率を引き上げることにより、株式相場の上昇も一部獲得することをめざします。このため、ファンドに実質株式組入がある場合は株式市場全体の値動きの影響を受けることとなり、株式相場が下落した場合には基準価額の下落要因となります。

上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。

お客さまに
ご負担いただく
費用について
  1. 購入時に直接ご負担いただく費用
  • 購入手数料 
    購入代金総額(購入受付日の基準価額に購入口数を乗じて得た金額に購入手数料を加算した、お客さまの支払金総額)に応じて、以下の率を乗じて得た額
    一律 2.16%(税抜 2.00%)
  1. 換金時に直接ご負担いただく費用
  • 換金手数料:なし
  • 信託財産留保額:なし
  1. 償還時に直接ご負担いただく費用

なし

  1. 保有期間中にファンドが負担する費用
    (間接的にご負担いただく費用)
  • 運用管理費用(信託報酬):純資産総額に対して、年率1.296%(税抜 年率1.200%)

その他の費用・手数料
以下の費用・手数料についても当ファンドが負担します。
・監査法人に支払われる当ファンドの監査費用
・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料
・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用
・その他信託事務の処理にかかる諸費用 等
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
※監査費用は、日々計上され、毎決算時または償還時に当ファンドから支払われます。

  • 手数料等の合計は上記を足し合わせた金額となります。これらの手数料等は申込金額・保有期間等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載できません。
その他の
重要な事項について
  • 「投資信託」は預金と異なり、元本の保証はありません。
  • 「投資信託」の運用により信託財産に生じた損益は、すべて投資家のみなさまに帰属します。
  • 「投資信託」は預金保険制度の対象ではありません。また、三菱UFJ信託銀行が取り扱う「投資信託」は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 「投資信託」は書面による契約の解除(クーリング・オフ)の適用はありません。
  • 「投資信託」は三菱UFJ信託銀行がお申込みの取り扱いを行い、投資信託委託会社が設定・運用を行います。
  • ファンドにより、一定期間は換金手数料のかかるものや、信託期間中に中途換金ができないものや、特定日にしか換金申込みができないものがあります。
  • 「投資信託」の取得のお申込みにあたっては、最新の投資信託説明書(交付目論見書)および補完書面により必ず商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託説明書(交付目論見書)および補完書面のご請求・お問い合わせは、三菱UFJ信託銀行までどうぞ。
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