ご留意事項

JPMザ・ジャパンに関するご留意事項

主なリスクについて

ファンドは、主に国内の株式に投資しますので、以下のような要因の影響により基準価額が変動し、下落した場合は、損失を被ることがあります。

株価変動リスク
株式の価格は、政治・経済情勢、発行会社の業績・財務状況の変化、市場における需給・流動性による影響を受け、変動することがあります。ファンドでは中小型株式に投資することがありますが、中小型株式は大型株式に比べ、株価がより大幅に変動することがあります。

銘柄選定方法に関するリスク
銘柄の選定はボトムアップ・アプローチにより行います。したがって、ファンドの構成銘柄や業種配分は、日本の株式市場やベンチマークとは異なるものになり、ファンドの構成銘柄の株価もより大きく変動することがあります。

流動性リスク
ファンドでは中小型株式に投資することがありますが、中小型株式は大型株式に比べ、市場での売買高が少ない場合があり、注文が成立しないこと、売買が成立しても注文時に想定していた価格と大きく異なることがあります。

上記は、ファンドにおける基準価額の変動要因のすべてではなく、他の要因も影響することがあります。

お客さまに
ご負担いただく
費用について
  1. 購入時に直接ご負担いただく費用
  • 購入手数料 
    購入代金総額(購入受付日の基準価額に購入口数を乗じて得た金額に購入手数料を加算した、お客さまの支払金総額)に応じて、以下の率を乗じて得た額
    5,000万円未満 3.24%(税抜3.0%)
    5,000万円以上1億円未満 2.16%(税抜2.0%)
  1. 換金時に直接ご負担いただく費用
  • 換金手数料:なし
  • 信託財産留保額:なし
  1. 償還時に直接ご負担いただく費用

なし

  1. 保有期間中にファンドが負担する費用
    (間接的にご負担いただく費用)
  • 運用管理費用(信託報酬):純資産総額に対して、年率1.836%(税抜1.70%)

その他の費用・手数料
1 以下の費用等が認識された時点で、ファンドの計理基準に従い、信託財産に計上されます。ただし、間接的にファンドが負担するものもあります。
・有価証券の取引等にかかる費用(当該取引等の仲介業務およびこれに付随する業務の対価として証券会社等に支払われます。なお、その相当額が取引価格に含まれている場合があります。)
・信託財産に関する租税
・信託事務の処理に関する諸費用、その他ファンドの運用上必要な費用
(注) 上記1の費用等は、ファンドの運用状況、保有銘柄、投資比率等により変動し、また銘柄ごとに種類、金額および計算方法が異なっておりその概要を適切に記載することが困難なことから、具体的に記載していません。さらに、その合計額は、受益者がファンドの受益権を保有する期間その他の要因により変動し、表示することができないことから、記載していません。
2 純資産総額に対して年率0.0216%(税抜0.02%)をファンド監査費用とみなし、そのみなし額を信託財産に日々計上します。ただし、年間324万円(税抜300万円)を上限とします。
(当該監査費用は、信託財産の財務諸表の監査業務の対価として監査法人に支払われます。)
なお、上記1・2の費用等の詳細は、請求目論見書で確認することができます。

  • 手数料等の合計は上記を足し合わせた金額となります。これらの手数料等は申込金額・保有期間等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載できません。
その他の
重要な事項について
  • 「投資信託」は預金と異なり、元本の保証はありません。
  • 「投資信託」の運用により信託財産に生じた損益は、すべて投資家のみなさまに帰属します。
  • 「投資信託」は預金保険制度の対象ではありません。また、三菱UFJ信託銀行が取り扱う「投資信託」は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 「投資信託」は書面による契約の解除(クーリング・オフ)の適用はありません。
  • 「投資信託」は三菱UFJ信託銀行がお申込みの取り扱いを行い、投資信託委託会社が設定・運用を行います。
  • ファンドにより、一定期間は換金手数料のかかるものや、信託期間中に中途換金ができないものや、特定日にしか換金申込みができないものがあります。
  • 「投資信託」の取得のお申込みにあたっては、最新の投資信託説明書(交付目論見書)および補完書面により必ず商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託説明書(交付目論見書)および補完書面のご請求・お問い合わせは、三菱UFJ信託銀行までどうぞ。
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