MUFG・フィデリティ・退職金活用ファンド(安定型)

●主として、投資信託証券(以下「指定投資信託証券」ということがあります。)への投資を通じて、国内株式、海外株式、国内債券、海外債券、国内外の不動産投資信託(リート)、国内短期債券・短期金融商品へ実質的に分散投資を行ない、投資信託財産の長期的な成長を目指します。
●基本資産配分は、主として各資産クラスのリスク・リターン特性、資産クラス間の相関、将来における市場環境の変化の可能性に対する最適化等を考慮して決定します。資産配分は原則として基本配分に対して概ね、中立を維持します。戦術的な資産配分の調整は原則として行ないません。(ただし、将来的に、運用環境の変化により、基本配分比率を調整することや、異なる資産クラスを追加する可能性があります。)
●株式運用では、主として、国内外の取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている株式に投資を行ないます。
●海外債券運用では、先進国投資適格債券の他、米ドル建てハイ・イールド債券、ユーロ建てハイ・イールド債券、エマージング債券にも投資を行ないます。
●国内債券運用では、主として、日本の公社債(国債、地方債、政府保証債、利付金融債、事業債等)に投資を行ないます。(ただし、海外政府、海外企業が発行する円建て債券にも投資を行なうことができます。)
●国内短期債券・短期金融商品運用では、主として、信用度が高く、残存期間の短い円建て公社債等に投資を行ないます。
●国内外の不動産投資信託(リート)運用では、国別比率の検討において、国ごとの配当利回りの水準を考慮して運用を行ないます。
●実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。(ただし、国内債券および国内短期債券・短期金融商品に投資する各指定投資信託証券において、外貨建資産を組入れる場合には原則として為替ヘッジを行ないます。)
●組入れる各資産クラスの市場指標を合成した複合ベンチマーク(円ベース)をベンチマーク(運用目標)とします。
※資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては上記のような運用ができない場合もあります。

詳細はこちらから

 

比較シミュレーション機能

今ご覧のファンドの基準価額と似た動き、違った動きのファンドを表示します!
提供:クォンツ・リサーチ株式会社

口座開設・資料請求・ご相談はこちらから
↓

三菱UFJ信託銀行だからできる、信頼のサービスクオリティ

投資信託の資料請求 口座開設からスタート!

三菱UFJ信託銀行インフォメーションデスクが承ります

三菱UFJ信託銀行インフォメーションデスクが承ります

商品に関すること、お手続きに関すること、
何なりとお気軽にご利用ください

0120-349-250

ご利用時間/平日9:00〜17:00(土・日・祝日等を除く)
(回線がつながりましたら12を押してください。)
※お客さまのご自身の契約内容に関するお問い合わせにつきましては、お取引店に直接ご照会ください。

店舗のご案内はこちら

投資信託、国債に関するご留意事項

リスクについて
●「投資信託」は国内外の株式および債券等値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します(基準価額の変動要因には、信用リスク、流動性リスク、外貨建資産に投資する場合は為替変動リスク等もあります。)。したがってお受取金額が投資元本を下回ることがあります。
●「国債」は、元本と利子の支払いを日本国政府が行うため、 安全性の高い金融商品ですが、発行体である日本国の信用状況の悪化等により、元本や利子の支払いが滞ったり、支払不能が生じるリスクがあります。

お客さまにご負担いただく費用について
●「投資信託」の手数料等の概要は以下のとおりです。手数料等の合計は下記を足し合わせた金額となります。これらの手数料等はファンド・申込金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載できません。各ファンドの手数料等の詳細は、投資信託説明書(交付目論見書)・販売用資料等でご確認ください。

(1)購入時に直接ご負担いただく費用
・購入手数料・信託財産留保額がかかるファンドがあります。
(2)投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用(ファンドが負担する費用)
・運用管理費用(信託費用)が日々信託財産から差し引かれます。
・ファンドによっては実績報酬がかかる場合があります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)でご確認ください。
・その他、監査報酬・有価証券売買時の売買委託手数料・組入資産の保管費用等の諸費用等が差し引かれます。
(3)換金時・償還時に直接ご負担いただく費用
・信託財産留保額がかかるファンドがあります。
●「国債」にかかる費用等概要は下記のとおりです。
・「国債」を募集により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。
・「個人向け国債」を中途換金する際、原則として下記により算出される『中途換金調整額』が、売却される額面金額に経過利子を加えた金額より差し引かれることになります。
「直前2回分の各利子(税引前)相当額×0.79685」

その他の重要な事項について
●「投資信託」「国債」は書面による契約の解除(クーリング・オフ)の適用はありません。
●「投資信託」「国債」は預金保険制度の対象ではありません。また、三菱UFJ信託銀行が取り扱う「投資信託」「国債」は、投資者保護基金の対象ではありません。
●「投資信託」は預金と異なり、元本の保証はありません。
●「投資信託」の運用により信託財産に生じた損益は、すべて投資家のみなさまに帰属します。
●「投資信託」は三菱UFJ信託銀行がお申込みの取り扱いを行い、投資信託委託会社が設定・運用を行います。
●「投資信託」はファンドにより、一定期間は換金手数料のかかるものや、信託期間中に中途換金ができないものや、特定日にしか換金申込みができないものがあります。
●「投資信託」の購入にあたっては、最新の投資信託説明書(交付目論見書)および補完書面により必ず商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●「国債」のお取引にかかる口座管理手数料は無料です。
●当社窓口販売口座での「個人向け国債」のお取引については、償還日又は利子支払日の2営業日前から前営業日まで、及び利子支払日の翌営業日から4営業日後までを受渡日とするお取引はできません。個人向け国債を除く国債は、利払日の2営業日から前営業日までの間に受渡日を設定して売却することはできません。
●「国債」のご購入にあたっては、契約締結前交付書面、ご説明資料により必ず商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●「個人向け国債」は、発行から1年間、原則として中途換金はできません。
●「個人向け国債」は、原則として、個人のみ保有可能であり、個人以外への譲渡は認められません。

  • 口座開設からスタート
  • 無料ご相談窓口
  • 資料請求

ページの先頭へ

商号等 : 三菱UFJ信託銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第33号
加入協会 : 日本証券業協会 一般社団法人金融先物取引業協会