金融商品のリスク等についてのご案内

モルガン・スタンレー世界株式オープン Aコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし）に関するご留意事項
主なリスク について	ファンドは主に外国株式を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格の下落や、発行企業の経営、財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替相場の変動により損失を被ることがあります。 したがって、ご投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。 株式の価格変動リスク 国内および国際的な景気、経済、社会情勢等の変化の影響を受け、また、業績悪化（倒産に至る場合も含む）等により、株式の価格が下落することがあります。このような場合、ファンドは、価格変動リスクを伴う株式などの有価証券に投資するため、元本を割り込むことがあります。 信用リスク 発行企業の倒産や財務状況の悪化等の影響により、株式の価格が下落することがあります。このような場合、ファンドは、信用リスクを伴う株式などの有価証券に投資するため、元本を割り込むことがあります。 為替変動リスク 為替相場は、国内外の経済要因や金利差により変動します。円安方向への為替変動は基準価額の上昇要因のひとつとなりますが、円高方向への為替変動は基準価額の下落要因のひとつとなります。ファンドは、為替変動リスクを伴う外貨建資産に投資するため、元本を割り込むことがあります。 Aコースでは、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図りますが、為替ヘッジにはヘッジコストがかかります。ヘッジコストとは、円短期金利とヘッジする通貨の短期金利格差分に相当しますが、日本よりも金利水準の高い通貨の為替ヘッジを行った場合には、このヘッジコストの分だけ収益率の低下要因となります。また、ヘッジ対象通貨の比重が少ない場合には、売買コストが過大になることを避けるため、当該通貨ではなく近似した為替変動が期待される別の通貨を用いて為替ヘッジを行うこともあります。なお、設定、解約等の資金動向や組入有価証券の値動き等により、完全にヘッジすることが出来ない場合があり、Aコースにおける基準価額の変動要因となります。 Bコースでは、対円で為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を直接的に受け、為替相場が円高局面の場合、その資産価値を減少させる可能性があります。 カントリーリスク 一般に有価証券への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制等の要因によって影響を受けます。そのため、投資対象有価証券の発行国の政治、経済、社会情勢等の変化により、金融・証券市場が混乱し、資産価格が大きく変動することがあります。ファンドは、こうしたカントリーリスクを伴う有価証券に投資をするため、元本を割り込むことがあります。 解約による資金流出に伴うリスク ファンドの解約請求額が追加設定額を大きく上回った場合、解約資金を手当てするために保有証券を大量に売却しなければならないことがあります。その際には、市況動向や取引量等の状況によっては、保有証券を市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があります。その結果、ファンドの基準価額が下落することが考えられます。 資金動向、市況動向や投資対象国の政治、経済、社会情勢等によっては、運用の基本方針に従った運用ができない場合があります。
お客さまに ご負担いただく 費用について	(1) 申込時に直接ご負担いただく費用 申込手数料 お申込代金総額（お申込受付日の翌営業日の基準価額にお申込口数を乗じて得た金額にお申込手数料を加算した、お客さまの支払金総額）に応じて、以下の率を乗じて得た額 1億円未満 3.15％（税抜3.0％） 1億円以上 1.575％（税抜1.5％） (2) 換金時に直接ご負担いただく費用 換金手数料：なし 信託財産留保額：換金請求受付日の翌営業日の基準価額×0.3％ (3) 償還時に直接ご負担いただく費用  なし (4) 保有期間中にファンドが負担する費用 （間接的にご負担いただく費用） 信託報酬：純資産総額に対して、年1.8165％（税抜1.73％） その他の費用として、信託事務等の諸費用、組入有価証券を売買する際に生じる取引費用、ファンドの監査費用、法定書類の作成費用等がかかります。 ※ 運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 ※ 手数料等の合計は上記を足し合わせた金額となります。これらの手数料等は申込金額・保有期間等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載できません。
その他の 重要な事項 について	「投資信託」は預金と異なり、元本の保証はありません。 「投資信託」の運用により信託財産に生じた損益は、すべて投資家のみなさまに帰属します。 「投資信託」は預金保険制度の対象ではありません。また、三菱ＵＦＪ信託銀行が取り扱う「投資信託」は、投資者保護基金の対象ではありません。 「投資信託」は書面による契約の解除（クーリング・オフ）の適用はありません。 「投資信託」は三菱ＵＦＪ信託銀行がお申込みの取り扱いを行い、投資信託委託会社が設定・運用を行います。 ファンドにより、一定期間は解約手数料のかかるものや、信託期間中に中途換金ができないものや、特定日にしか換金申込みができないものがあります。 「投資信託」の取得のお申込みにあたっては、最新の契約締結前交付書面、投資信託説明書（交付目論見書）および補完書面により必ず商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。 契約締結前交付書面、投資信託説明書（交付目論見書）および補完書面のご請求・お問い合わせは、三菱ＵＦＪ信託銀行までどうぞ。