シュローダー先進国好利回りCBファンド2020-07(限定追加型)に関するご留意事項

主なリスクについて ■ファンドは組入有価証券等の価格下落、発行体の倒産および財務状況の悪化、為替変動等の影響により、ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドは預貯金と異なります。ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。
■ 分配金は、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われるとその金額相当分、基準価額は下がります。また、必ず支払われるものではなく、金額も確定しているものではありません。

価格変動リスク
ファンドが投資を行う転換社債の価格は、転換の対象となる株式等の価格変動、発行体の業績、経営、財務状況の変化、金利変動および国内外の経済情勢等により変動します。特に格付けの低い転換社債において発行体がデフォルト(債務不履行および支払い遅延)を発生させた場合、またはその可能性が予想される場合には、転換社債の価格は変動し基準価額の下落要因となり、投資元本を割り込むことがあります。

金利変動リスク
ファンドが投資を行う転換社債等の価格は、通常、金利の変動に応じて上昇および下落します。金利変動による転換社債等の値動きの幅は、残存期間、発行体、債券の種類等に左右されます。一般に金利が上昇した場合には、転換社債等の価格は下落し、基準価額の下落要因となり、投資元本を割り込むことがあります。

信用リスク
ファンドが投資を行う転換社債等の発行体の財務状況の悪化、経営不振、またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価が悪化した場合、転換社債等の価格は変動し基準価額の下落要因となり、投資元本を割り込むことがあります。

カントリーリスク
投資対象国・地域(転換社債の発行体の主要な拠点や事業対象国、転換社債の発行地や転換対象の株式等の上場国等)において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更、取引に関する新たな規制が設けられた等の場合には、基準価額の下落要因となる可能性があり、投資元本を割り込むことがあります。また、運用方針に則った運用が困難となることがあります。

流動性リスク
転換社債等を売買する際、市場規模が小さい、取引量が少ない等、流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場の場合、市場の実勢と大きくかい離した水準で取引されることがあり、基準価額の下落要因となる可能性があり、投資元本を割り込むことがあります。

為替変動リスク
ファンドが投資を行う外貨建資産については、転換社債等の価格変動のほか、当該資産の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。
組入外貨建資産について、為替変動リスク軽減のために、原則として対円での為替ヘッジを行います。この場合、通常、円の金利が為替ヘッジ対象通貨の金利と比べて低い場合には、為替ヘッジに伴うコストが発生し、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。また、一部の通貨に対しては円以外の先進国通貨を用いた代替ヘッジを行うことがあります。その場合、為替ヘッジ効果が得られない可能性や、円と当該他通貨との為替変動の影響を受ける可能性があります。為替ヘッジにより為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
お客さまにご負担いただく費用について

お客さまにご負担いただく費用の詳細については、こちらをご覧ください。

その他の重要な事項について
  • 「投資信託」は預金と異なり、元本の保証はありません。
  • 「投資信託」の運用により信託財産に生じた損益は、すべて投資家のみなさまに帰属します。
  • 「投資信託」は預金保険制度の対象ではありません。また、当社が取り扱う「投資信託」は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 「投資信託」は書面による契約の解除(クーリング・オフ)の適用はありません。
  • 「投資信託」は当社がお申込みの取り扱いを行い、投資信託委託会社が設定・運用を行います。
  • ファンドにより、一定期間は換金手数料のかかるもの、信託期間中に中途換金ができないもの、特定日にしか換金ができないものがあります。
  • 「投資信託」の購入にあたっては、最新の投資信託説明書(交付目論見書)および補完書面等により必ず商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託説明書(交付目論見書)および補完書面等のご請求等は、当社の窓口までお問い合わせください。当社ホームページでもご覧いただけます。