シュローダー先進国債券ファンド2021-07（限定追加型）に関するご留意事項

主なリスクについて ■ 組入有価証券等の価格下落、発行体の倒産および財務状況の悪化、為替変動等の影響により、ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドは預貯金と異なります。ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。
■ 分配金は、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われるとその金額相当分、基準価額は下がります。また、必ず支払われるものではなく、金額も確定しているものではありません。

金利変動リスク
一般に金利が上昇した場合には債券の価格は下落します。債券の満期までの期間が長いほど金利変動の影響を大きく受け、債券の価格変動が大きくなる傾向があります。債券が満期日前に償還された場合、より利回りの低い債券への再投資が行われる等、当初見込まれていた収益が得られない場合があります。これらの要因により債券の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となり、投資元本を割り込むことがあります。

信用リスク
一般に発行体の信用度が低いほど利回りが高くなりますが、信用リスクが大きくなり、債券価格の変動幅が大きくなります。債券の発行体の財務状況の悪化、経営不振、またはそれが予想された場合、その他、信用度に関する外部評価が悪化した場合、債券価格の下落要因となります。債券の発行体が債務不履行に陥った場合、投資元本が回収できなくなる可能性が高くなります。これらの要因により債券の価格が下落した場合には、基準価額の下落要因となり、投資元本を割り込むことがあります。

為替変動リスク
組入外貨建資産については、公社債等の価格変動のほか、当該資産の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。組入外貨建資産について、為替変動リスク軽減のために、原則として対円での為替ヘッジを行います。この場合、通常、円の金利が為替ヘッジ対象通貨の金利と比べて低い場合には、為替ヘッジに伴うコストが発生し、基準価額が下落する要因となります。また、為替変動等を受けて組入外貨建資産の価格が上昇した場合、ヘッジ比率を維持するために追加で価格上昇分に対する為替ヘッジを行うため、追加の為替ヘッジに伴うコストがかかり、ファンドの基準価額が下落する要因となります。為替ヘッジにより為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。

デリバティブ取引のリスク
組入外貨建資産においてはデリバティブ（先物、オプション、スワップ等の金融派生商品）を用いることがあります。デリバティブの価格は市場動向などの影響を受け、デリバティブが参照する原資産（証券、金利、通貨、指数等）の価格変動に伴い変動しますが、原資産の価格変動と比べてより大きく価格変動・下落することがあります。
また、取引先リスク（取引相手の倒産などにより取引が実行されないこと）により損失を被る可能性があります。デリバティブの価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり投資元本を割り込むことがあります。

カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合等には、投資元本の回収が困難になったり、投資する有価証券等の価格が下落することがあり、基準価額の下落要因となります。

流動性リスク
公社債等を売買する際、市場規模が小さい、取引量が少ない等、流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場の場合、市場の実勢と大きくかい離した水準で取引されることがあり、基準価額の下落要因となる可能性があり、投資元本を割り込むことがあります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
お客さまにご負担いただく費用について

お客さまにご負担いただく費用の詳細については、こちらをご覧ください。
その他の重要な事項について
  • 「投資信託」は預金と異なり、元本の保証はありません。
  • 「投資信託」の運用により信託財産に生じた損益は、すべて投資家のみなさまに帰属します。
  • 「投資信託」は預金保険制度の対象ではありません。また、当社が取り扱う「投資信託」は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 「投資信託」は書面による契約の解除（クーリング・オフ）の適用はありません。
  • 「投資信託」は当社がお申込みの取り扱いを行い、投資信託委託会社が設定・運用を行います。
  • ファンドにより、一定期間は換金手数料のかかるもの、信託期間中に中途換金ができないもの、特定日にしか換金ができないものがあります。
  • 「投資信託」の購入にあたっては、最新の投資信託説明書（交付目論見書）および補完書面等により必ず商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託説明書（交付目論見書）および補完書面等のご請求等は、当社の窓口までお問い合わせください。当社ホームページでもご覧いただけます。

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