J-REIT投資のすべて
◆著者 | 三菱信託銀行 不動産コンサルティング部 専門部長 森島義博 研究員 小林亨 |
◆発行所 | 金融財政事情研究会 |
◆判型 | A5判上製本/210頁 |
◆発行 | 2004年10月19日 |
◆ISBN | 4−322−10645−5 |
概要
本書はJ-REITの本質を理解するための助けとなるような情報をまとめて、編集したものです。また、入門書に飽き足らない個人投資家の方にも満足していただけるような内容を目指しました。投資法人の目論見書や有価証券報告書に詳細情報の記述などには重要な情報があるにも係わらず、特有の用語が多いため、一般にはわかりにくいようです。本書は、そうした資料を読みこなすための辞書として使用していただけることをイメージして執筆しました。
本書はJ-REITの本質を理解するための助けとなるような情報をまとめて、編集したものです。また、入門書に飽き足らない個人投資家の方にも満足していただけるような内容を目指しました。投資法人の目論見書や有価証券報告書に詳細情報の記述などには重要な情報があるにも係わらず、特有の用語が多いため、一般にはわかりにくいようです。本書は、そうした資料を読みこなすための辞書として使用していただけることをイメージして執筆しました。
デフレ・少子化時代の不動産の相続・贈与121
◆著者 | 三菱信託銀行 不動産コンサルティング部 専門部長 森島義博 三菱信託銀行 個人資産相談部 財務コンサルタント 星田寛 |
◆発行所 | 清文社 |
◆判型 | A5判/320頁 |
◆発行 | 2004年6月25日 |
◆ISBN | 4−433−22834−6 |
概要
本書は、実務家として相続・贈与の相談業務を行ってきた長年の経験とノウハウをもとに、相続・贈与における財産のうち「不動産」に焦点を絞り、かつ不動産を引き継ぐ者の立場に立って、どのように考え対応すればよいのかについての考え方と、具体的な対処方法についてのアドバイスを行おうとするものです。実務家が書いた本音のコンサル本として、ご好評をいただいております。
本書は、実務家として相続・贈与の相談業務を行ってきた長年の経験とノウハウをもとに、相続・贈与における財産のうち「不動産」に焦点を絞り、かつ不動産を引き継ぐ者の立場に立って、どのように考え対応すればよいのかについての考え方と、具体的な対処方法についてのアドバイスを行おうとするものです。実務家が書いた本音のコンサル本として、ご好評をいただいております。
不動産鑑定士・宅地建物取引主任者になるには
◆著者 | 三菱信託銀行 不動産コンサルティング部 専門部長 森島義博 国栄興業(株) 代表取締役 不動産鑑定士 飯田武爾 |
◆発行所 | ぺりかん社 |
◆判型 | B5判/170頁 |
◆発行 | 2004年12月25日 |
◆ISBN | 4−8315−1093−9 |
概要
本書は、一般書店での販売のほか、全国の中・高等学校の進路指導室には必ず置かれている「なるにはBOOKS」シリーズの一環として出版されているものであり、中・高校生ならびに大学生の進路指導の際に教材として使用とされています。
資格の内容や試験制度のみならず、職場や収入の状況、将来性などを説明し、さらに実際の資格者に登場してもらって、その仕事ぶりや生活を生き生きと語ってもらっています。
本書は、一般書店での販売のほか、全国の中・高等学校の進路指導室には必ず置かれている「なるにはBOOKS」シリーズの一環として出版されているものであり、中・高校生ならびに大学生の進路指導の際に教材として使用とされています。
資格の内容や試験制度のみならず、職場や収入の状況、将来性などを説明し、さらに実際の資格者に登場してもらって、その仕事ぶりや生活を生き生きと語ってもらっています。
得する贈与、モメない相続
◆著者 | 三菱信託銀行 財務コンサルタント 灰谷健司 |
◆発行所 | 学習研究社 |
◆判型 | B5判/98頁 |
◆発行 | 2005年10月10日 |
◆ISBN | 4−05−604129−6 |
概要
もらう人の立場にたった「相続・贈与・遺言」に関する本です。
雑誌サイズの見開き1ページで、片側はQ&A形式(二者択一)で日頃疑問に思う事項をやさしく解説し、片側は絵や図によりわかりやすく説明しています。また、巻頭と巻末には、有名FPの藤沢久美氏との対談があり、その他、チェックシートやフローチャートにより「相続・贈与・遺言」に関するポイントを自ら実感できます。
もらう人の立場にたった「相続・贈与・遺言」に関する本です。
雑誌サイズの見開き1ページで、片側はQ&A形式(二者択一)で日頃疑問に思う事項をやさしく解説し、片側は絵や図によりわかりやすく説明しています。また、巻頭と巻末には、有名FPの藤沢久美氏との対談があり、その他、チェックシートやフローチャートにより「相続・贈与・遺言」に関するポイントを自ら実感できます。
株主総会実務 なるほどQ&A
<平成17年版>
◆編者 | 三菱信託銀行 証券代行企画部 |
◆発行所 | 中央経済社 |
◆判型 | A5判/357頁 |
◆発行 | 2005年4月20日 |
◆ISBN | 4−502−93040−7 |
概要
平成14年の初版発行以来、毎年継続して『株主総会実務なるほどQ&A』を改訂発行し、今般、平成17年版を発行しました。
今般の発行にあたり、先ず、16年の株主総会総括、17年株主総会への対応、16年の商法改正について採り上げ、連結計算書類作成会社・委任状勧誘内閣府令適用会社が招集通知を作成する際のモデル、およびそのチェックポイントの他、電子公告制度を採用する場合のポイント等、最新の商法改正等についても実務対応を中心にQ&A方式で解説しています。
平成14年の初版発行以来、毎年継続して『株主総会実務なるほどQ&A』を改訂発行し、今般、平成17年版を発行しました。
今般の発行にあたり、先ず、16年の株主総会総括、17年株主総会への対応、16年の商法改正について採り上げ、連結計算書類作成会社・委任状勧誘内閣府令適用会社が招集通知を作成する際のモデル、およびそのチェックポイントの他、電子公告制度を採用する場合のポイント等、最新の商法改正等についても実務対応を中心にQ&A方式で解説しています。
年金不安にはこれで勝つ!
〜“信託銀行”をフル活用すれば老後の生活も安心!〜
◆著者 | 三菱信託銀行 財務コンサルタント 灰谷健司 |
◆発行所 | 角川グループ(株) SSコミュニケーションズ |
◆判型 | A5判/198頁 |
◆発行 | 2004年8月20日 |
◆ISBN | 4−8275−3013−0 |
概要
年金制度に対する不安が広がり、年金不安を解消するためにも、自助努力による資産運用が必要といわれています。一方、相続や贈与で金融資産や不動産などを引継ぐことによって、結果的に年金不安が解消できる場合もあります。そこで、年金制度や、円満な相続・贈与・遺言、不動産、資産運用について、事例形式でポイントを解説しました。年金不安を解消するためにも、信託銀行のさまざまな業務・商品が役立つことがわかります。
年金制度に対する不安が広がり、年金不安を解消するためにも、自助努力による資産運用が必要といわれています。一方、相続や贈与で金融資産や不動産などを引継ぐことによって、結果的に年金不安が解消できる場合もあります。そこで、年金制度や、円満な相続・贈与・遺言、不動産、資産運用について、事例形式でポイントを解説しました。年金不安を解消するためにも、信託銀行のさまざまな業務・商品が役立つことがわかります。
ビルオーナーのためのプロパティ・マネジメント入門
◆著者 | 三菱信託銀行 不動産コンサルティング部専門部長 不動産鑑定士 森島義博 日本プロパティ・ソリューションズ PM第2事業部部長 花澤良治 他 |
◆発行所 | 東洋経済新報社 |
◆判型 | A5判/152頁 |
◆発行 | 2004年4月22日 |
◆ISBN | 4−492−53175−0 |
概要
賃貸ビルの量的な過剰感、外資による日本の不動産の取得とそれに伴う新しいビル経営手法の導入など、まさに「ビル経営のプロへの変革」の時代に突入し、立地と面積条件のみで勝負するビル経営の時代は去りました。
ビルオーナーにとって、プロパティ・マネジメント業務の重要性とこれに密接に関連しているアセット・マネジメント等の業務内容を正確に把握し、ご自身のビル経営に応用することが重要になってきました。本書は、これらの各業務内容の説明をしながら、これからの不動産経営に必要とされるプロパティ・マネジメントについての理解を深めていただくことを目的としています。
賃貸ビルの量的な過剰感、外資による日本の不動産の取得とそれに伴う新しいビル経営手法の導入など、まさに「ビル経営のプロへの変革」の時代に突入し、立地と面積条件のみで勝負するビル経営の時代は去りました。
ビルオーナーにとって、プロパティ・マネジメント業務の重要性とこれに密接に関連しているアセット・マネジメント等の業務内容を正確に把握し、ご自身のビル経営に応用することが重要になってきました。本書は、これらの各業務内容の説明をしながら、これからの不動産経営に必要とされるプロパティ・マネジメントについての理解を深めていただくことを目的としています。
減損会計適用指針の実務
◆著者 | 公認会計士 小澤善哉 三菱信託銀行 橘田万里惠 |
◆発行所 | 東洋経済新報社 |
◆判型 | A5判/401頁 |
◆発行 | 2004年3月11日 |
◆ISBN | 4−492−60136−8 |
概要
本書のテーマは、2003年10月31日に企業会計基準委員会から公表された企業会計基準適用指針第6号「固定資産の減損に係る会計基準の適用指針」、および2002年8月9日に企業会計審議会から公表された「固定資産の減損に係る会計基準の設定に関する意見書」、「固定資産の減損に係る会計基準」とその「注解」を解説することです。
本書は、これらの公表物の解説を通じて減損会計に関する究極の参考書となることを目的に作成しています。なお、執筆にあたっては、わかりやすいこと、現場で役に立つこと、かゆいところに手が届く内容となることを心がけました。
本書のテーマは、2003年10月31日に企業会計基準委員会から公表された企業会計基準適用指針第6号「固定資産の減損に係る会計基準の適用指針」、および2002年8月9日に企業会計審議会から公表された「固定資産の減損に係る会計基準の設定に関する意見書」、「固定資産の減損に係る会計基準」とその「注解」を解説することです。
本書は、これらの公表物の解説を通じて減損会計に関する究極の参考書となることを目的に作成しています。なお、執筆にあたっては、わかりやすいこと、現場で役に立つこと、かゆいところに手が届く内容となることを心がけました。
これからの企業年金
キャッシュ・バランス・プラン導入の実務
◆編者 | 三菱信託銀行 |
◆発行所 | 中央経済社 |
◆判型 | A5判/222頁 |
◆発行 | 2003年11月5日 |
◆ISBN | 4−502−24030−3 |
概要
確定給付企業年金法の成立により、平成14年4月から「キャッシュ・バランス・プラン」の実施が可能となりました。
この制度は、経済実態に応じた制度設計によって退職給付債務・費用および年金財政運営の安定化が図れ、個人の企業間転籍にも柔軟に対応することができる、今後の日本の企業年金の中核をなす制度です。
本書は、最新の取扱基準をふまえ、給付設計や財政運営、資産運用のあり方などを実務面からわかりやすく解説しています。
確定給付企業年金法の成立により、平成14年4月から「キャッシュ・バランス・プラン」の実施が可能となりました。
この制度は、経済実態に応じた制度設計によって退職給付債務・費用および年金財政運営の安定化が図れ、個人の企業間転籍にも柔軟に対応することができる、今後の日本の企業年金の中核をなす制度です。
本書は、最新の取扱基準をふまえ、給付設計や財政運営、資産運用のあり方などを実務面からわかりやすく解説しています。
αの追求 資産運用の新戦略
◆監修 | 慶応義塾大学教授 森平爽一郎 |
◆編者 | 三菱信託銀行 年金運用研究会 |
◆発行所 | 金融財政事情研究会 |
◆判型 | A5判/275頁 |
◆発行 | 2003年10月15日 |
◆ISBN | 4−322−10483−5 |
概要
本書は、資産運用で超過リターン「α」を獲得するための理論と戦略をわかりやすく解説したものです。
「ロング・ショート戦略」「不動産投資」などのオルタナティブ投資や、「為替オーバーレイ」「ヘッジファンドのリスク管理」などのリスク管理手法、また、心理学を応用したファイナンス理論である「行動ファイナンス」など、資産運用の現場で取り組んでいる最新トピックをふんだんに盛り込んでいます。トピック毎に章立てしていますので、興味のある分野からお読みいただけます。
本書は、資産運用で超過リターン「α」を獲得するための理論と戦略をわかりやすく解説したものです。
「ロング・ショート戦略」「不動産投資」などのオルタナティブ投資や、「為替オーバーレイ」「ヘッジファンドのリスク管理」などのリスク管理手法、また、心理学を応用したファイナンス理論である「行動ファイナンス」など、資産運用の現場で取り組んでいる最新トピックをふんだんに盛り込んでいます。トピック毎に章立てしていますので、興味のある分野からお読みいただけます。
経営戦略としてのIR
◆編者 | 三菱信託銀行 証券代行部 |
◆発行所 | 東洋経済新報社 |
◆判型 | A5判/179頁 |
◆発行 | 2003年10月2日 |
◆ISBN | 4−492−53166−1 |
概要
国内個人投資家による株式長期保有の必要性の高まりや、外国人機関投資家の台頭など、この数年、投資家層は大きく変化しています。また、四半期開示が義務付けられるなど、資本市場を取り巻く環境も大きく変化し、IR(投資家向け広報活動)の重要性は高まってきています。
本書は、実務的なIR活動の基本から最近のIR動向までをカバーしていますので、初めて学ぶ方にも、さらなる知識を習得したい方にも読みやすく、お役に立てる内容となっています。
国内個人投資家による株式長期保有の必要性の高まりや、外国人機関投資家の台頭など、この数年、投資家層は大きく変化しています。また、四半期開示が義務付けられるなど、資本市場を取り巻く環境も大きく変化し、IR(投資家向け広報活動)の重要性は高まってきています。
本書は、実務的なIR活動の基本から最近のIR動向までをカバーしていますので、初めて学ぶ方にも、さらなる知識を習得したい方にも読みやすく、お役に立てる内容となっています。
信託の法務と実務(4訂版)
◆編著者 | 三菱信託銀行 信託研究会 |
◆発行所 | 金融財政事情研究会 |
◆判型 | A5判/753頁 |
◆発行 | 2003年9月30日 |
◆ISBN | 4−322−10418−5 |
概要
本書は、平成2年に初版が出版されて以来、信託実務家をはじめ、さまざまな方に信託実務テキストの決定版として広く読まれてきました。平成10年の3訂版出版以降、信託に関する制度変更・新業務の発足など環境が大きく変化すると共に、信託に対する注目が高まるなか、この度、全面改訂を行いました。
この1冊を読めば、信託業務のすべてを体系的に習得することができますので、初心者の方にもおすすめします。
本書は、平成2年に初版が出版されて以来、信託実務家をはじめ、さまざまな方に信託実務テキストの決定版として広く読まれてきました。平成10年の3訂版出版以降、信託に関する制度変更・新業務の発足など環境が大きく変化すると共に、信託に対する注目が高まるなか、この度、全面改訂を行いました。
この1冊を読めば、信託業務のすべてを体系的に習得することができますので、初心者の方にもおすすめします。
はじめての土壌汚染と不動産評価
◆著者 | 三菱信託銀行 不動産コンサルティング部長 森島義博 三菱マテリアル資源開発 取締役 松坂総一郎 |
◆発行所 | 近代セールス社 |
◆判型 | A5判/753頁 |
◆発行 | 2003年7月30日 |
◆ISBN | 4−7650−0827−4 |
概要
平成15年2月に「土壌汚染対策法」が施行、同年1月に改正された「不動産鑑定評価基準」では土壌汚染に関する配慮が規定されました。このように土壌汚染に対する関心度が高まる一方、実務面では経験が不足し、個人も企業も対応を迷っているのが現状であるといえます。
本書では、こうした迷いに対して、土壌汚染とはどのようなものか、社会的影響はどのようなものか、また土壌汚染に関して担保評価を含む不動産評価はどう考えるべきなのか、についてできるだけ平易に解説しています。
平成15年2月に「土壌汚染対策法」が施行、同年1月に改正された「不動産鑑定評価基準」では土壌汚染に関する配慮が規定されました。このように土壌汚染に対する関心度が高まる一方、実務面では経験が不足し、個人も企業も対応を迷っているのが現状であるといえます。
本書では、こうした迷いに対して、土壌汚染とはどのようなものか、社会的影響はどのようなものか、また土壌汚染に関して担保評価を含む不動産評価はどう考えるべきなのか、についてできるだけ平易に解説しています。
定年前からはじめる相続・遺言・不動産対策のすべて
◆著者 | 三菱信託銀行 シニアライフ研究会 灰谷健司 |
◆発行所 | 日本経済新聞社 |
◆判型 | A5判/195頁 |
◆発行 | 2003年7月14日 |
◆ISBN | 4−532−31066−0 |
概要
相続は、愛する家族のため、そして安心して豊かなシニアライフを過ごすためにも、家族みんなで早めに対策を検討することが大切です。
本書は、相続争いが増え、地価下落トレンドが定着、相続・贈与が一体化する時代の相続対策はどうあるべきか、 「円満な財産分割」「相続税の軽減」「納税資金準備」「不動産の有効活用」などについてとっておきのノウハウを解説しています。
相続は、愛する家族のため、そして安心して豊かなシニアライフを過ごすためにも、家族みんなで早めに対策を検討することが大切です。
本書は、相続争いが増え、地価下落トレンドが定着、相続・贈与が一体化する時代の相続対策はどうあるべきか、 「円満な財産分割」「相続税の軽減」「納税資金準備」「不動産の有効活用」などについてとっておきのノウハウを解説しています。
総解説 減損会計検討状況の整理
◆著者 | 公認会計士 小澤善哉 三菱信託銀行 橘田万里惠 |
◆発行所 | 東洋経済新報社 |
◆判型 | A5判/400頁 |
◆発行 | 2003年6月12日 |
◆ISBN | 4−492−62127−9 |
概要
減損会計については平成16年3月末から実施されることが決定し、平成15年3月には企業会計基準委員会から中間報告にあたる適用指針の「検討状況の整理」が発表されました。
本書は、この「検討状況の整理」に対応し、減損の兆候、回収可能価額の算定方法など、減損会計の適用にあたり必須のテーマ毎に詳細に解説した、高度かつ実務的な内容となっています。
減損会計については平成16年3月末から実施されることが決定し、平成15年3月には企業会計基準委員会から中間報告にあたる適用指針の「検討状況の整理」が発表されました。
本書は、この「検討状況の整理」に対応し、減損の兆候、回収可能価額の算定方法など、減損会計の適用にあたり必須のテーマ毎に詳細に解説した、高度かつ実務的な内容となっています。
図解 都市再生のしくみ
◆著者 | 三菱信託銀行 不動産コンサルティング部 主任研究員 不動産鑑定士 宮下直樹 |
◆発行所 | 東洋経済新報社 |
◆判型 | A5判/213頁 |
◆発行 | 2003年4月3日 |
◆ISBN | 4−492−09208−0 |
概要
近年、経済立て直しの活力となりうる「都市再生」の重要性が認識されてきました。一方で、過去の日本経済の成長を支えてきた「都市」の発展は、さまざまな問題を抱えています。本書では、「都市再生」とはどういうものなのか、なぜ必要なのか、なにをすればよいのか、といった疑問をもたれている方のために、「都市再生」を実現させるための課題や必要な制度、法律や手法などのしくみを「キーワード」としてピックアップし、図表を使ってわかりやすく解説しました。
近年、経済立て直しの活力となりうる「都市再生」の重要性が認識されてきました。一方で、過去の日本経済の成長を支えてきた「都市」の発展は、さまざまな問題を抱えています。本書では、「都市再生」とはどういうものなのか、なぜ必要なのか、なにをすればよいのか、といった疑問をもたれている方のために、「都市再生」を実現させるための課題や必要な制度、法律や手法などのしくみを「キーワード」としてピックアップし、図表を使ってわかりやすく解説しました。
土壌汚染と不動産評価・売買
◆著者 | 三菱信託銀行 不動産コンサルティング部長 不動産鑑定士 森島義博 清水建設 土壌環境本部副部長 技術士 八巻淳 日本不動産研究所 研究部主席研究員 廣田裕二 |
◆発行所 | 東洋経済新報社 |
◆判型 | A5判/279頁 |
◆発行 | 2003年3月20日 |
◆ISBN | 4−492−65316−3 |
概要
平成15年2月、わが国初の包括的な土壌汚染に関する法律「土壌汚染対策法」が施行。併せて「不動産鑑定評価基準」が12年振りに改正され、不動産の評価において土壌汚染に関する初期的な調査と検討が義務づけられました。こうした背景を受け、いち早く、土壌汚染に関する知識、土壌汚染対策法の内容、評価・売買の実務についてまとめたものが本書です。
平成15年2月、わが国初の包括的な土壌汚染に関する法律「土壌汚染対策法」が施行。併せて「不動産鑑定評価基準」が12年振りに改正され、不動産の評価において土壌汚染に関する初期的な調査と検討が義務づけられました。こうした背景を受け、いち早く、土壌汚染に関する知識、土壌汚染対策法の内容、評価・売買の実務についてまとめたものが本書です。
不動産コンサルティングポケットブック
◆編者 | 三菱信託銀行 不動産コンサルティング部 |
◆発行所 | 近代セールス社 |
◆判型 | 新書判/200頁 |
◆発行 | 2003年1月31日 |
◆ISBN | 4−7650−0806−1 |
概要
不動産に関わるコンサルテーションを行う際に必要とされる基本的な知識からアップデートの事項まで、全78項目を体系的にまとめています。不動産のアドバイス業務に従事されている方、また不動産の必須知識を勉強したい方にご活用いただける内容になっています。
不動産に関わるコンサルテーションを行う際に必要とされる基本的な知識からアップデートの事項まで、全78項目を体系的にまとめています。不動産のアドバイス業務に従事されている方、また不動産の必須知識を勉強したい方にご活用いただける内容になっています。
不動産評価入門
◆著者 | 三菱信託銀行 不動産コンサルティング部長 不動産鑑定士 森島義博 |
◆発行所 | 東洋経済新報社 |
◆判型 | A5判/363頁 |
◆発行 | 2002年12月26日 |
◆ISBN | 4−492−65314−7 |
概要
土壌汚染対策法、新不動産鑑定評価基準に対応し、不動産の鑑定評価のみならず評価の基礎知識から評価実務、DCF法などの最新情報を網羅。実例や図表を多用して実際に鑑定士が行う作業手順等を「わかりやすく」解説しており、実務ご担当の方から一般の方など幅広いニーズに対応する内容となっています。
土壌汚染対策法、新不動産鑑定評価基準に対応し、不動産の鑑定評価のみならず評価の基礎知識から評価実務、DCF法などの最新情報を網羅。実例や図表を多用して実際に鑑定士が行う作業手順等を「わかりやすく」解説しており、実務ご担当の方から一般の方など幅広いニーズに対応する内容となっています。
最新 年金用語辞典
◆著者 | 三菱信託銀行 |
◆発行所 | ダイヤモンド社 |
◆判型 | A5判/359頁 |
◆発行 | 2002年9月27日 |
◆ISBN | 4−478−60037−6 |
概要
平成5年発行の年金用語辞典全面改訂版。確定給付年金法、確定拠出年金法に完全対応し、退職給付会計、年金資産運用、さらに米・英など主要国の制度についても解説しています。年金関連の必須用語を網羅(項目数1200)するとともに英語表現も併記しました。実務化、研究者はもとより、学生、ビジネスマンなどの幅広いニーズに応える詳細・最新の本格用語辞典です。
平成5年発行の年金用語辞典全面改訂版。確定給付年金法、確定拠出年金法に完全対応し、退職給付会計、年金資産運用、さらに米・英など主要国の制度についても解説しています。年金関連の必須用語を網羅(項目数1200)するとともに英語表現も併記しました。実務化、研究者はもとより、学生、ビジネスマンなどの幅広いニーズに応える詳細・最新の本格用語辞典です。
株式公開を目指す企業のための経営戦略・事業計画
◆著者 | 三菱信託銀行 証券代行部コンサルティンググループ |
◆発行所 | 東洋経済新報社 |
◆判型 | A5判/184頁 |
◆発行 | 2002年9月26日 |
◆ISBN | 4−492−55459−9 |
概要
新たに起業する方、ベンチャー企業の経営者・経営陣の方、そして近い将来に株式公開を目指す企業の方々を対象に、経営戦略理論の基礎知識から実践、事業計画策定の方法論、事業企画書の書き方までを一冊にまとめた、今までにない実践の書です。
新たに起業する方、ベンチャー企業の経営者・経営陣の方、そして近い将来に株式公開を目指す企業の方々を対象に、経営戦略理論の基礎知識から実践、事業計画策定の方法論、事業企画書の書き方までを一冊にまとめた、今までにない実践の書です。
図解 不動産の時価・減損会計と評価
◆著者 | 公認会計士 小澤善哉 三菱信託銀行 不動産コンサルティング部 橘田万里惠 |
◆発行所 | 東洋経済新報社 |
◆判型 | A5判/291頁 |
◆発行 | 2002年8月13日 |
◆ISBN | 4−492−09191−2 |
概要
本書は、不動産の時価評価・減損会計の仕組み、影響および企業が取るべき対応について、図解を用いて平易に解説している、決算対策・戦略策定に必携の一冊です。減損会計基準、新不動産鑑定評価基準に対応しています。
本書は、不動産の時価評価・減損会計の仕組み、影響および企業が取るべき対応について、図解を用いて平易に解説している、決算対策・戦略策定に必携の一冊です。減損会計基準、新不動産鑑定評価基準に対応しています。
リスクバジェッティング
「実業家が語る年金新時代のリスク管理」
◆訳者 | 三菱信託銀行 受託財産運用部門 |
◆編者 | レスリー・ラール |
◆発行所 | パンローリング株式会社 |
◆判型 | A5判上製本/575頁 |
◆発行 | 2002年4月27日 |
◆ISBN | 4−939103−60−9 |
概要
本書は「リスク・バジェッティング」というテーマを取り扱った唯一の本であり、リスク・バジェッティングを中心としたリスク管理に関する最先端の考え方を、年金スポンサー、ファンドマネージャー、コンサルタントなどの実務家が、それぞれ専門の立場から論じている「実践」の書です。
本書は「リスク・バジェッティング」というテーマを取り扱った唯一の本であり、リスク・バジェッティングを中心としたリスク管理に関する最先端の考え方を、年金スポンサー、ファンドマネージャー、コンサルタントなどの実務家が、それぞれ専門の立場から論じている「実践」の書です。
マーケットニュートラル投資の世界
「ヘッジファンドの投資戦略」
◆訳者 | 三菱信託銀行 受託財産運用部門 |
◆編者 | ジョセフ・G・ニコラス |
◆発行所 | パンローリング株式会社 |
◆判型 | A5判上製本/302頁 |
◆発行 | 2002年3月23日 |
◆ISBN | 4−939013−55−2 |
概要
本書は、マーケットニュートラル投資戦略に真正面から取り組んだものであり、成功例を挙げるだけでなく、失敗例についてもその原因にまで踏み込んで解説を加えています。数多くのチャートやグラフも収録しています。
本書は、マーケットニュートラル投資戦略に真正面から取り組んだものであり、成功例を挙げるだけでなく、失敗例についてもその原因にまで踏み込んで解説を加えています。数多くのチャートやグラフも収録しています。
図解 不動産金融商品
◆著者 | 三菱信託銀行 不動産金融商品研究会 |
◆発行所 | 東洋経済新報社 |
◆判型 | A5判/148頁 |
◆発行 | 2001年7月5日 |
◆ISBN | 4−492−09155−6 |
概要
不動産金融商品の知識は、企業の財務・不動産担当者や金融機関、不動産会社で働く人々にとって、今や必須といえます。そこで、本書では不動産金融商品について、前提知識から全体像、個別の商品の概要までをやさしく解説しました。
不動産金融商品の知識は、企業の財務・不動産担当者や金融機関、不動産会社で働く人々にとって、今や必須といえます。そこで、本書では不動産金融商品について、前提知識から全体像、個別の商品の概要までをやさしく解説しました。