インデックス商品ラインアップ

特長

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  中長期に高ROEを継続する「クオリティ」の高い銘柄に投資

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  流動性に配慮し、大規模資金での運用でも高い運用効率を維持

ROE（自己資本利益率）に着目して投資を行う場合、高ROEを持続できるか否かによって、その後の株価推移は大きく異なり、高ROEを持続可能な銘柄への絞込みは重要です。

本指数は、独自の財務指標である（1）財務健全性、（2）キャッシュフロー収益性、（3）利益安定性 をもとに高ROEの持続が期待できる企業を抽出し、高ROE銘柄から中長期で安定的にリターンを獲得することをコンセプトとしております。

また、大規模資金でも効率的な運用が可能となる流動性を確保し、個別銘柄リスクは極力排除することで、ファンドの売買コストを抑制しています。

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特長

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  日本銀行の「設備人材投資に積極的な企業に投資するETF」への追加買入枠の買入基準に対応している指数

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  安定的に高収益を上げている企業のうち、積極的に設備・人材投資を行っている企業が、長期的に収益を拡大できている点に着目

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  女性の活躍支援・推進に積極的な企業を評価

2016年6月10日、日本銀行は「設備投資および人材投資に積極的に取り組んでいる企業を支援するための指数連動型上場投資信託受益権買入等に関する特則」に基づき、本指数を適格と公表しました。本指数は、日本銀行の「設備人材投資に積極的な企業に投資するETF」への追加買入枠（2016年4月から3000億円／年）の買入基準に対応しており、本指数に連動するETFは、日銀の買入れ対象になっています。

成長の好循環を作り出すには、設備・人材投資の継続性が重要です。利益やキャッシュフローを安定的に産み出している企業は、それを原資に積極投資を続け、将来の成長につなげる事が可能です。本指数は、（1）収益性スコア、（2）設備投資スコア、（3）人材投資スコア　を合成し、安定的に高収益を上げられている企業のうち、将来の成長に繋げるための投資（設備・人材）を積極的に行っている企業への投資をコンセプトとしております。

また、本指数の特徴として、人材投資スコアの評価項目に、「女性の活躍推進」を組み入れ、管理職比率、出産・育児支援制度などの状況から、女性の活躍支援・推進に積極的な企業を評価しています。女性活躍を評価対象とする株価指数として、内閣府男女共同参画局ホームページでも紹介されています（弊社ホームページを離れます）。

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特長

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  配当によるインカムゲインと企業成長によるキャピタルゲインによって安定的なリターン獲得を目指す指数

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  配当利回りが一定以上の水準にあり、かつ高配当の持続を期待できる銘柄を選定

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  流動性に配慮し、大規模資金での運用でも高い運用効率を維持

高配当利回り銘柄に着目して投資を行う場合、減配リスクを排除できるか否かによって、その後の株価推移は大きく異なり、高配当を持続可能な銘柄への絞込みは重要です。

本指数は、配当利回りが一定以上の水準にある銘柄の減配リスクを排除するため、独自指標である（1）株価変動性、（2）財務健全性と利益安定性、（3）配当性向、（4）過去リターン　を用いてスクリーニングを行い、高配当の持続が期待できるクオリティの高い銘柄を選定します。配当によるインカムゲインと企業成長によるキャピタルゲインによって安定的にリターンを獲得することをコンセプトとしております。

また、大規模資金でも効率的な運用が可能となる流動性を確保し、ファンドの売買コストを抑制しています。

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特長

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  企業価値に対して、株価が「割安（バリュー）」な銘柄で構成

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  3つのバリュー指標と組み合わせることで、安定的なリターン獲得を期待する

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  利益下方修正を回避するクオリティスクリーニングを行うことで、バリュー効果による高いリターンを目指す指数

バリュー銘柄に着目して投資を行う場合、利益下方修正の可能性が高い銘柄を排除できるか否かによって、その後の株価推移は大きく異なり、バリュー投資を持続可能な銘柄への絞込みは重要です。

本指数は、利益下方修正の可能性が高い銘柄を排除するため、企業利益の質を評価するアクルーアル（*）と株価ボラティリティによるスクリーニングを行い、財務指標である（1）純資産、（2）利益、（3）キャッシュフロー　を用いてバリュースコアを作成し、株価に対して割安な銘柄（＝バリュー銘柄）を選定します。3つのバリュー指標を組み合わせることによって安定的なリターンを獲得することをコンセプトとしております。

（*）アクルーアル・・・会計発生高ともいい、決算上の利益と現金収支の差額で表現される。

また、大規模資金でも効率的な運用が可能となる流動性を確保し、ファンドの売買コストを抑制しています。

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特長

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  リスク最小化に特化したインデックス

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  低ボラティリティ効果による安定的な収益獲得

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  流動性・売買コストにも配慮

ポートフォリオのリスク抑制に着目して投資を行う場合、リターンがリスクに見合わない高リスク銘柄を除外することや、相場の下落局面を中心に収益率のブレを極力抑制することが重要です。

本指数は、親指数である時価総額加重インデックスとの乖離を許容し、流動性や回転率制約以外の制約を極力排することで、リスク最小化に特化したポートフォリオを構築します。
高リスク銘柄を投資対象ユニバースから除外し、運用効率が相対的に高い低リスク銘柄中心に投資し、収益率のブレを抑制する事で中長期的に安定的な収益獲得を狙います。

大規模資金でも効率的な運用が可能となる流動性を維持し、新規購入や銘柄入替に伴うリスクと流動性を考慮した制約条件を付与することで、ファンドの売買コストを抑制しています。

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特長

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  勝ち組み銘柄が好調なパフォーマンスを持続するというモメンタム効果による安定的な収益獲得

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  モメンタム効果の課題である相場の転換点（暴落等）時への対応

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  高くなりやすい回転率にも配慮

モメンタム戦略とは、過去のパフォーマンスの好調な勝ち組銘柄がその後も好調なパフォーマンスを持続するという傾向を捉え、それらに投資する戦略です。しかし、モメンタム戦略に着目して投資を行う場合、急な暴落などの相場の転換点ではそれまでの上昇の反動等もあり市場に劣後しやすくなる傾向もあります。また、株価リターンをもとにした戦略のため、銘柄入替時の売買も頻繁に発生することに注意する必要があります。

本指数は、暴落等の相場の転換点で市場に劣後しやすい特性を回避するために独自のモメンタムスコアを算出し、安定的にリターンを獲得することをコンセプトとしております。また、銘柄入替に一定の制約条件を入れることにより、売買回転率を抑制します。

大規模資金でも効率的な運用が可能となる流動性を維持し、新規購入や銘柄入替に伴うリスクと流動性を考慮した制約条件を付与することで、ファンドの売買コストを抑制しています。

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特長

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  投資対象ユニバースは、ESG評価データに基づいて企業価値向上が期待される銘柄をスクリーニングして構築

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  投資対象ユニバースから高ROEが持続するクオリティの高い企業を選択し、TOPIXに対するアウトパフォームを期待

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  高クオリティ企業選択のために、財務情報（=ROE）に、非財務情報（=ESG情報）を併せて活用

本指数は、ESG評価データに基づき企業価値向上が期待できる銘柄で投資対象ユニバースを構成した上で、財務情報及びESG情報を活用して高ROEが持続できるクオリティの高い企業を選定し、中長期で安定的なリターン確保を目指します。

インデックスの構築は大きく、二つのステップに分けられます。まず、ESG評価データに基づき、ESG投資として企業価値向上が期待される銘柄をスクリーニング（特定武器兵器関連企業や不祥事企業などESG投資に適さない銘柄を除外）して投資対象ユニバースを構築します。次に、ESG情報（非財務情報）から独自に構築したESGマネジメントスコアとROEなどの財務情報を用いることで、高ROEの持続が期待できるクオリティの高い200銘柄を選定します。

また、大規模資金でも効率的な運用が可能となる流動性を確保し、個別銘柄リスクは極力排除することで、ファンドの売買コストを抑制しています。

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特長

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  ESGのS（社会）にフォーカスし、従業員のキャリア構築（プラチナキャリア）に積極的な企業を評価する指数

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  プラチナキャリアへの取り組みが持続可能となるために、企業の収益性も考慮

人生100年時代において働く期間が長くなる中、長期的視点で自己の成長や所属する企業の発展ひいては社会への貢献を目指し、年齢によらず自律的な学び、経験を通じてスキルを磨き、得られたスキルを存分に活かして積み上げていくキャリア、すなわちプラチナキャリア※が重要になります。安定的な利益・キャッシュフローを産み出し人的資源に継続的に投資を行うことで、生産性の向上・イノベーションに繋げ、持続的な企業価値を向上させることが可能です。

本指数は、（1）長期的な視点、（2）自律的な学び、（3）社会への貢献の観点から従業員のキャリア形成に積極的な企業を評価しています。
また、大規模資金でも効率的な運用が可能となる流動性を確保し、個別銘柄リスクは極力排除することで、ファンドの売買コストを抑制しています。

※プラチナキャリア：三菱総合研究所のオープンイノベーションプラットフォームである未来共創イニシアティブ（ICF）と三菱ＵＦＪ信託銀行が共同で提唱する新たなキャリア像。プラチナキャリアの理念を社会に浸透させることを目的に同キャリア構築を支援する企業を選定・表彰する取り組みとしてプラチナキャリアアワードを創設。

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特長

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  温室効果ガス排出のネットゼロ実現を目指す、パリ協定に準拠した指数

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  脱炭素社会への移行における企業のリスクと機会を評価

2015年に温室効果ガス排出削減等のための国際的な枠組みとしてパリ協定（Paris Agreement）が採択され、日本においては 2050年に温室効果ガスの排出を全体でゼロにするカーボンニュートラルが宣言されました。
企業活動における環境負荷低減が求められる中、投資家のポートフォリオにおいても脱炭素化がますます意識されています。

本指数は、投資ポートフォリオにおける脱炭素化の実現を目指し、パリ協定に準拠して、親指数（STOXX Japan 600/STOXX Global 1800ex Japan/ STOXX Global 1800）と比較して温室効果ガス排出量を 50％削減、化石燃料関連の保有割合の縮小を行うなど、温室効果ガス(GHG)排出量を抑制しています。
さらに、各企業の脱炭素社会への移行リスクと物理的リスク、2050年までのGHG排出削減計画や脱炭素社会に貢献する事業活動も考慮しています。
また、大規模資金でも効率的な運用が可能となる流動性を確保し、個別銘柄リスクは極力排除することで、ファンドの売買コストを抑制しています。

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