40代の貯金額の平均・中央値は？貯金がいくらあれば安心かも紹介

40代は結婚や出産が一段落して子どもの教育がテーマとなるなど、個人によりさまざまなイベントの起こる時期です。老後を意識し始める方も多く、「いくら貯金があれば良いのだろう」と気になる方もいるのではないでしょうか。

本記事では、40代の平均預貯金額やライフイベントごとの理想の預貯金額を解説します。貯金のポイントやコツ、40代から始める資産運用も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

40代の平均貯金額・中央値

40代の方は、どれくらいの預貯金をしているのでしょうか。データをもとに、単身世帯と二人以上の世帯に分けて見ていきましょう。

• 平均値：

  データの合計をデータの件数で割った値

• 中央値：

  データを数字の大きい順に並べ替えたとき、中間に位置する順位の値

平均値は、数字を比較した際に大きな差があるデータが少なく、ほとんどの値が平均値に収束する場合には参考になる数値です。

しかし、貯金額であれば1億円以上の貯金があるケースや、貯金がまったくないケースも考えられることから、平均値のみを参考にすると正しく参考になる数値がわからないこともあります。

そのため、貯金額のデータを考える場合は、平均値だけでなく中央値も参考にすると良いでしょう。

また、平均値と中央値だけでなく、同じ40代であっても単身世帯と二人以上の世帯では、平均値・中央値が異なるので、それぞれ場合分けして参考になるデータを紹介します。

40代の単身世帯の平均預貯金額・中央値

金融広報中央委員会が発表している「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和5年調査結果」によると、40代の単身世帯（金融資産を保有していない世帯を含む）の平均預貯金額は275万円です。投資信託や債券、株式等を含めた金融資産の保有額の平均は、559万円と報告されています。

40代単身世帯の投資信託や債券、株式等を含めた金融資産の分布は以下のとおりです。

「金融資産を保有していない」または「100万円未満」の割合を合計すると51.5％となり、 40代で単身世帯である約半数の方は、100万円未満の金融資産保有額であることがわかります。

なお、表中にある「中央値」とは、データを小さい順に並べた場合に中心にくる値です。40代単身世帯の中央値は47万円となっています。

平均値は極端に金融資産額の高いデータの影響を受けやすいため、中央値のほうが40代のリアルな金融資産額に近いといえるでしょう。

40代の二人以上世帯の平均預貯金額・中央値

金融広報中央委員会が発表している「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］ 令和5年調査結果によると、40代の二人以上世帯（金融資産を保有していない世帯を含む）の平均預貯金額は361万円です。また、投資信託や債券、株式等を含めた金融資産の保有額の平均は889万円となっています。単身世帯と比較すると、平均預貯金額は86万円高く、金融資産の平均保有額は330万円高く保有しています。

なお、40代二人以上世帯の金融資産保有額の分布は以下のとおりです。

二人以上世帯の金融資産保有額の中央値は220万円で、単身世帯の中央値（47万円）と比較すると173万円高く、二人以上世帯のほうがより多くの金融資産を保有している様子がうかがえます。

40代で貯めておきたい理想の預貯金額

預貯金は、将来的に必要になるお金を把握したうえでの準備が大切です。個人により生活環境には違いがありますが、40歳のライフステージでは「子どもの教育費用」や「親の介護費用」「自分の老後資金」の検討を始める場合もあるでしょう。

以下では、各ライフイベントで必要となるお金や理想の預貯金額を解説します。

子どもの教育費用

子どもの教育費用は、通わせる学校が公立か私立かで大きく異なります。文部科学省が行った「子供の学習費調査」では、塾や習い事を含めた子どもの学習費総額（1年間）を以下のように示しています。

また、大学生の教育費総額（4年間）は以下となっています。

大学生の場合、自宅通学か下宿かでも4年間でかかる学費や生活費の総額には大きな開きが出てくるので注意が必要です。

たとえば、私立文系でお住いの地域から離れた大学に進学する場合、4年間で975.7万円の出費が予想されます。

お子さんが進学された時点での給与収入や奨学金、お子さんのアルバイト収入を考えるとすべてを預貯金でまかなう必要はありませんが、大学費用の半分を預貯金から払いたいと考えるなら、約488万円が理想の預貯金額となります。

親の介護費用

40歳は介護保険料の徴収が始まる年齢で、介護が自分自身の問題として意識し始める時期です。また、親が高齢にさしかかる年代となるため、親の介護費用を気にする年齢でもあるでしょう。

公益財団法人生命保険文化センターの「2024年度　生命保険に関する全国実態調査」によると、1ヶ月にかかる親の介護費用は約9.0万円で平均の介護期間は約4年7ヶ月、総額は約495万円と推測されます。

親の介護費用をご自身の預貯金ですべてまかなうなら、約495万円の預貯金が理想的です。ただし、親自身も老後のために一定金額を貯蓄している場合がありますし、公的年金等の収入の存在も考えられます。

基本的には親の預貯金や年金収入を介護費用に充て、不足する部分に対してご自身を含む家族で相談して支出していくと良いでしょう。

老後資金

老後に備えていくら預貯金をすれば良いかは、多くの方が関心のあるところです。40代は働き盛りの年代ですが、早い段階からの準備により、月々の負担を減らしながら老後資金を準備することができます。

金融審議会による市場ワーキング・グループが報告した「高齢社会における資産形成・管理」によると、高齢者無職世帯では毎月約5万円の赤字があると指摘されています。老後資金がいくら必要かはさまざまな要因で変化しますが、この金額はひとつの目安となるでしょう。

65歳以降の平均余命は15～25年といわれていますが、上記の金額を基準にすると15年で約900万円、25年で約1,500万円が不足します。不足分を預貯金でまかなう場合、この金額に相当する額が理想的な預貯金額といえるでしょう。

たとえば、40歳から老後のために65歳で1,500万円の預貯金が必要だと考えるなら、25年間で1,500万円、毎年60万円ずつ貯める必要があります。

40代の貯金方法

これまでご紹介したように、40代では子どもの教育費用やご自身の老後資金の確保等、いくつかのお金に関する検討課題があります。

より安定した生活を過ごすため、40代のうちから余裕を持って準備しておきましょう。以下では、貯金をする際のポイントやコツを紹介します。

家計を見直す

効率的に貯金するためには、家計の見直しが大切です。食費や光熱費等の支出額、給与や副収入等の収入額をチェックし、お金の流れを把握すると、貯金に回せる金額を可視化できます。

家計の見直しをしたいときは、家計簿をつけてみましょう。近年では、スマートフォンの家計簿アプリが提供されています。金融機関の口座やクレジットカードとの連携により、少ない労力で家計簿をつけられるのでとても便利です。

家計簿をつけて現在の家計状況を把握したら、食費や住居費、通信費や保険料等で無駄な支出はないかチェックしてみましょう。マイカーや住宅ローン、スマホの月額料金等の見直しも重要です。

たとえば、外食やカフェ、コンビニの使用頻度を見直し、頻度を少なくするだけでも節約効果があります。通信費の支出が多い方は、格安SIMへの変更により固定費を下げられる可能性があるでしょう。

そのほか、医療費や介護費に関しては、 自己負担上限を超えた部分は払い戻される場合があります（高額療養費・高額介護サービス費制度）。医療費や介護費が高額となった場合は、市区町村の窓口等で制度が利用できないか相談してみましょう。

先取り貯蓄を活用する

先取り貯蓄とは、給与が入るタイミングで一定の金額を預貯金にまわす方法です。

40代は子どもの教育費用や生活費、住宅の購入等で支出が多くなる傾向があります。貯金をしようと思っても、さまざまな支出が重なってしまい、なかなか貯金ができない方もいるのではないでしょうか。

先取り貯蓄を活用すれば、給与からあらかじめ預貯金にまわす金額を確保できるので、確実に貯金ができます。

先取り貯蓄の方法には、勤務先の財形貯蓄制度や社内貯金制度を利用する方法や、給与振込口座から貯蓄用の口座への自動振替設定を行う方法があります。生活に必要なお金と将来的に確保したいお金のバランスを考えつつ、ご自身に合った金額を設定しましょう。

預貯金と投資を組み合わせる

将来を見据えた資産形成を考える場合は、お金を貯める「預貯金」だけでなく、お金を増やす「投資」も検討してみましょう。

投資は預貯金と違い、元本保証はありません。しかし、預貯金と比較すると収益性が期待できます。

たとえば、40歳から毎月5万円、想定利回り（年率）3％を65歳まで25年間積み立てた場合の資産運用シミュレーションは以下のとおりです。

40歳からはじめれば老後まで一定の期間を確保できるため、年3％の収益が期待される投資商品でも、複利効果とあいまって一定の運用利益を期待できます。

「老後2,000万円問題」が話題となったこともあり、老後に多額の資金が必要ではないかと不安を感じた方もいるでしょう。40代からであれば、時間を味方につけてリスクを抑えた資産運用も可能です。

マイカー購入や旅行等、近いうちに使い道が決まっているお金は 「預貯金」、当面使う予定のないお金は「投資」と目的に応じて組み合わせると、ご自身のお金を効率的に貯められます。

40代から資産運用をするなら何を始めたら良い？

40代からの資産運用におすすめの方法は以下の3つです。

• 積立投資

• 投資信託

• 金銭信託

各項目のくわしい内容を紹介します。

積立投資

積立投資は、一定の金額の株式や債券等の投資商品を定期的に購入する方法です。

たとえば、株式で投資をする場合、購入した価格よりも高い価格で売却しなければ収益を得ることができません。購入時より売却時の株価が上昇していれば良いですが、株価は景気や経済状況等で変動しやすく、初めて投資を行う方には判断が難しい場合もあるでしょう。

積立投資であれば、価格が安いときに購入数量が増え、価格が高いときに購入数量が少なくなることにより、購入単価の平均化が行えます。細かな値動きに左右されることなく、安定的に運用しやすいでしょう。

また、新NISAのつみたて投資枠の活用で、一定額が非課税となる点もメリットです。ただし、投資に共通する点ですが、預貯金と違い元本保証がないこと、購入に手数料がかかることは覚えておきましょう。

投資信託

投資信託は資産運用の専門家が選んだ株式や債券等のパッケージ商品を購入し、運用で得られた利益が還元される投資商品です。

初めて投資を行う場合、「どの株式や債券を購入すればよいのだろう」と悩んでしまう方もいるのではないでしょうか。

投資信託なら、経済や金融の知識が豊富な専門家が、自らに代わって運用してくれます。株式や債券等に分散投資でき、1万円程度の少額から始められる点もメリットです。投資信託は安全性に配慮されたものから、収益性とリスクが高いものまで複数の種類が提供されています。

金銭信託

金銭信託は信託銀行等が提供する商品を購入し、信託銀行等が運用で得られた利益が還元される投資商品です。

たとえば、信託銀行等が現在提供している金銭信託に実績配当型金銭信託があります。実績配当型の金銭信託では、高格付けの証券化商品や上場企業向けの貸付金等信頼性の高い資産を対象としています。

投資信託や株式と比較すると、元本割れのリスクがある点は同様ですが、比較的安全性が高く、事前に予定配当率が表示され、普通預金や定期預金の金利を上回る実績配当が期待できる点が特徴です。

老後資金の準備はマネフィットの金銭信託がおすすめ

老後資金はまとまった金額を確保する必要があります。同時に、老後の余裕のある生活のため、安定した運用をしたいところです。

老後資金の準備を検討しているなら、マネフィットの金銭信託がおすすめです^※。

マネフィットは三菱ＵＦＪ信託銀行が提供する金銭信託サービスで、 普通預金や定期預金を上回る収益が期待できます。 実績配当型の金銭信託となっており、元本保証はないものの、事前に予定配当率が提示され、株式や投資信託のような日々の値動きはなく、安定した運用が可能です。

また、マネフィットは スマートフォンで老後資金の準備ができる点も大きなメリットといえます。「投資をしてみたいけれど、手続きが難しそう」と感じる方もいるかもしれませんが、マネフィットなら、スマートフォンでアカウントを作るだけで投資商品を購入できます。

マネフィットで取扱っている商品の詳細は、 アカウントを作成しなくてもWebから確認できるので、気になる方はぜひチェックしてみてください。

まとめ

40代の平均預貯金額は、「家計の金融行動に関する世論調査　令和5年調査結果」によると単身世帯で275万円、二人以上世帯で361万円でした。株式等の金融資産を含めると、単身世帯で559万円、二人以上世帯で889万円です。

理想的な預貯金額は個人のライフスタイルにより違いがありますが、子どもの教育費用や住宅ローン等を考慮すると、老後の準備はこれから始める方も多いでしょう。

40代であれば、安全性に配慮された低リスクの投資商品でも、老後資金を確保する時間的な余裕もあります。

三菱ＵＦＪ信託銀行のマネフィットでは預金よりも収益性が見込め、初めて資産運用をする方でも安心して利用しやすい金銭信託サービスを提供しています。スマホで始める資産運用を、この機会に検討してみてはいかがでしょうか。