第4話 未来のためにいまできること

第4話-1
第4話-2
第4話-3
第4話-4
  • *1
    • 当ページの積立投資の計算は、お話をわかりやすく説明するための簡易的なシミュレーションです。
    • このシミュレーションは、あくまでも節税額や運用成果のイメージを掴んでいただくための概算であり、実際の運用とは異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。手数料等を考慮しておりません。また、実際に投資をした場合には、運用成果がマイナスとなる場合があります。
  • *2
    • 投資信託から生じる普通分配金と譲渡益には通常、それぞれ税金が20.315%(所得税及び復興特別所得税15.315%、住民税5%)かかります。なお、分配金には一部または全部が実質的には元本の一部払い戻しに相当する非課税の特別分配金があります。
    • 上記は公募株式投資信託の税率です。法人の場合は、上記とは異なります。
    • 税制が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取り扱いの詳細については、税務専門家等に確認されることをお勧めします。
    • 当ページの計算は一定条件での試算であり、条件が異なれば元本を下回る可能性もあります。
  • 結婚費用についての出所:「ゼクシィ 結婚トレンド調査2018調べ」※「挙式」「披露宴・披露パーティー」の総額の平均を用いています。
  • 教育資金についての出所:文部科学省「子どもの学習費調査」(平成28年度)、独立行政法人日本学生支援機構(JASSO)「学生生活調査」(平成28年度)を基に、幼稚園〜高等学校までの教育費は公立へ入学した場合の平均費用、大学(大学学部)の教育費用は国立・公立・私立の平均費用を使用し、三菱UFJ国際投信が試算しています。
  • 住宅購入についての出所:住宅金融支援機構「フラット35利用調査」(2018年度)「土地付注文住宅の戸当たり所要資金(土地費を含む。)」の全国平均4113万円を参考にしました。
  • 老後生活資金についての出所:総務省統計局「家計調査年報(家計収支編)平成30年」の「世帯人員・世帯主の年齢階級別1世帯当たり1か月間の収入と支出(二人以上の世帯)」における消費支出と厚生労働省「平成30年版厚生労働白書 資料編」における平均的なサラリーマン夫婦の老齢年金の給付額例を基に、厚生年金受取開始年齢は65歳として、定年退職後60-84歳(厚生労働省「平成30年簡易生命表」における日本人男女の平均寿命)までに必要な資金を三菱UFJ国際投信が試算しています。

本稿は三菱UFJ国際投信及び三菱UFJ信託銀行が作成したものです。

ご留意事項

  • 本稿は、つみたてNISAや積立投資の効果に関する情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の取得・勧誘を目的としたものではありません。
  • 本稿に掲載の情報は、三菱UFJ国際投信及び三菱UFJ信託銀行において本漫画を作成した時点(2019年10月)のものです。
    また、本稿は三菱UFJ国際投信及び三菱UFJ信託銀行が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性について三菱UFJ国際投信及び三菱UFJ信託銀行が保証するものではありません。
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