保険選びで知っておきたい3つのこと

1.もしものリスクは、いろいろなところにある

私たちはさまざまなリスクとともに生活しています。

2.安心のために、３つの保障があります

あなたの生活を守るために「公的保障」「企業保障」「個人保障」の大きく３つの保障があります。
ご自身で準備する個人保障は、公的保障や企業保障だけでは足りない分を準備します。

3.自分で備える個人保険の種類

あなた自身で準備をする、個人保険はリスクに応じてさまざまな種類があります。

4.貯蓄は三角、保険は四角？！

たとえば、突然のケガや病気に備えて、100万円をすぐに準備したいと思ったとき、手元にその資金がない場合にはどうしますか？
貯蓄では積み立てるのに時間がかかりますが、保険ではすぐにその額を準備することができます。
（※保険で支払う保険料は、貯蓄と同様の積み立てではありません。）

1.収入と支出のバランス

「いくら」準備すべきかを考えるときには、まず、“収入”と“支出”を確認する必要があります。
たとえば、病気やケガで働けなくなってしまった場合、治療費がかかることで、“支出”が増える可能性があります。
一方、“収入”は、働けなくなることにより、減少してしまう可能性を考えなければなりません。

2.支出：治療費はどのくらいかかる？

どのくらいのお金が必要になるかは、かかる病気やケガなどによってさまざまです。
かかる治療費のすべてを個人で負担する必要性は低く、負担をおさえてくれる公的保障などがあります。
健康保険加入者は公的医療保険によって自己負担額は3割（小学生〜70歳未満）です。
また、自己負担額が高額になる場合には、高額療養費制度により負担額が抑えられます。

＜高額療養費制度＞
高額療養費制度とは、医療機関や薬局の窓口で支払った額（※）が、ひと月（月の初めから終わりまで）で上限額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度です。
（※入院時の食費負担や差額ベッド代等は含みません。）

高額療養費として212,570円を支給し、実際の自己負担額は87,430円になります。
（自己負担限度額は被保険者の年齢や所得に応じて異なります。）

出典：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

＜公的医療保険の対象外になる医療＞
公的医療保険の対象外になるものとして先進医療などがあります。
先進医療の技術料は公的医療保険の対象外で、全額自己負担になります。その他の診察料、検査料、投薬料、入院料などは公的医療保険が適用されます。

3.収入：働けなくなったら、収入はどうなる？！

会社の健康保険組合などの加入者の場合、傷病手当金があります。
しかし、収入がおおよそ3分の２になってしまうため、収入が減少することを考える必要があります。

＜傷病手当金＞
傷病手当金は、本人が業務外の病気やケガで会社を休んだ日が連続して3日間あったうえで、4日目以降、仕事を休んだ日に対して支給されます。
ただし、休んだ期間について会社から傷病手当金の額より多い報酬額の支給を受けた場合には、傷病手当金は支給されません。

◎支給される1日あたりの金額
支給開始日の以前12か月間の各標準報酬月額を平均した額÷30日×(2/3)
（支給開始日とは、一番最初に傷病手当金が支給された日のことです。）

• ※健康保険(会社の健康保険組合や全国健康保険協会(協会けんぽ))の加入者が対象となります。
  一般的に、自営業者の方が加入される国民健康保険には傷病手当金はありません。

治療費などの支出が増えることだけではなく、収入が減少することも考慮する必要があります。

1.いつまで保障が必要なのかを確認します。

保障が必要な期間にあわせて、何年間・何歳まで・一生涯など、保障の期間を選択します。

2.定期タイプは、更新型と全期型、どちらにすべき？

一定期間を保障する定期タイプには、一定年数ごとに更新する更新型と満期まで更新のない全期型に分類されます。

3.終身タイプは、終身払と短期払、どちらにすべき？

たとえば、医療保険（終身型）の場合、保険料の払込期間は、終身払や65歳払済などがあります。

それぞれにメリット、デメリットがあります。あなたの希望に合う型を選ぶことが大切です。

4.払込方法はさまざまです

月払や年払など、商品によっては、保険料の払込方法を選択することができます。
総払込保険料は、月払よりも半年払、半年払よりも年払の方が一般的に安くなります。

あなたのライフプランを守るために、「いつまで」備えが必要かを確認することが大切です。