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つなげるとうしん(生前贈与型/資産承継型)

長期運用のメリット

長期運用をする3つの
メリット

世界株式等への長期分散投資により、
損失リスクを抑えながら世界経済の成長プレミアムを享受できます。

長期運用メリット1世界経済の成長プレミアムを享受できる

預金だけの運用では、資産はほぼ増えません。株式を組み入れた運用を長期で行うことで世界経済の成長プレミアムを享受できます。

世界の名目GDPと世界株式・4資産分散・定期預金のパフォーマンス推移 (期間: 1993年末から2023年末、名目GDPは2028年まで(一部推計値を含みます))(兆米ドル)

(出所)IMF World Economic Outlook Database October 2023、日本銀行のデータを基に 三菱UFJアセットマネジメント作成

  • 4資産分散、世界株式、定期預金:1993年末=100として指数化

  • 4資産分散は、国内債券・国内株式・先進国株式・先進国債券(すべて円換算ベース、トータルリターン)に均等投資し、年次でリバランスを行ったものとして計算。

  • 定期預金のパフォーマンスは、1年以上2年未満の定期預金の平均金利(新規受入分、年率)を使用しています。あくまで試算であり、実際の運用とは異なります。なお、試算には各年の金利(1994年〜2023年)を用いて複利計算しています。

  • 名目GDP予測値は、2023年10月時点のIMF予測となります。

長期運用メリット2 物価上昇やインフレに備える

多くの消費者が今後も物価の上昇を予測しており、継続的な物価の上昇に伴いお金の価値は年々目減りしていくことになります。
預金のままでは、大切なご資産を守れません。

消費者の1年後物価見通し(2024年1月)分からない 低下する 変わらない 2%未満上昇する 2%以上上昇する 5%以上上昇する 物価が上昇する見通しと予測した人は全体の90%以上

(出所)内閣府消費動向調査のデータを基に三菱UFJ信託銀行作成

  • 全国の世帯から三段抽出(市町村−調査単位区−世帯)により選ばれた8,400世帯(二人以上の世帯 5,712世帯、単身世帯2,688世帯)を対象に、毎月15日時点で調査を実施しています。

長期運用メリット3 損失リスクを抑えられる

長期投資をすることで、単年度あたりの価格の変動幅が小さくなり、損失リスクを抑えることが期待できます。

4つの資産に均等に投資した場合の運用リターン 国内株式 海外株式 国内債券 海外債券 年率平均リターン 最大38% 最小−30%

(出所)Bloombergのデータより三菱UFJアセットマネジメント作成

  • 期間:1989年1月末〜2023年12月末

  • 上記リターンは月次変化率の幾何平均を年率換算しています。

  • 4資産均等投資は、国内債券・国内株式・先進国株式・先進国債券(すべて円換算ベース、トータルリターン)に均等投資し、毎月末にリバランスを行ったものとして計算。

本コンテンツに関するご留意事項
  • 本コンテンツは三菱UFJ信託銀行が作成した情報をご提供するものであり、金融商品取引法に基づき開示するものではありません。

  • 本コンテンツは、お客さまへ運用の実績もしくは運用に関する情報をご提供するものであり、特定の有価証券または取引を推奨するものではありません。

  • 本コンテンツに記載している見解等は本コンテンツ作成時におけるものであり、経済環境の変化、相場の変動、税制等の変更等により、予告することなく内容を変更することがありますので、予めご了承下さい。

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  • 当社は、いかなる場合であっても、本コンテンツの提供先ならびに提供先から本コンテンツを受領した第三者に対して、直接的、または間接的なあらゆる損害等について、賠償責任を負うものではございません。また、本コンテンツの提供先ならびに提供先から本コンテンツを受領した第三者の当社に対する損害賠償請求権は明示的に放棄されていることを前提とします。

  • 「つみたてシリーズ」は、NISAつみたて投資枠対象商品として金融庁の基準(コスト水準等)を満たした商品群の一つです。 対象商品の詳細は、「つなげるとうしん」パンフレットおよび各ファンドの最新の投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認ください。なお、「つみたてシリーズ」はつなげるとうしん(生前贈与型)をお申込みいただく場合のほか、とうしん つみたてによる購入等も可能です。くわしくは三菱UFJ信託銀行の窓口までお問い合わせください。

  • 本コンテンツの著作権は三菱UFJ信託銀行に属し、その目的を問わず無断で引用または複製することを禁じております。

  • 本コンテンツの資産別影響度は、期間内の構成比率の変化等により誤差が発生するため、実際のリターンおよびリスク等を正確に測るものではなく、あくまで傾向値としてご確認ください。なお、税金・報酬等は考慮しておりません。

本コンテンツで使用している指数について
  • 国内株式:東証株価指数(TOPIX)
    東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。
    2022年4月1日の構成銘柄については、新市場区分施行後の同年4月4日以降も選択市場に関わらず継続採用されます。ただし、流通株式時価総額100億円未満の銘柄については「段階的ウエイト低減銘柄」とし、2022年10月末から2025年1月末まで、四半期ごと10段階で構成比率を低減していきます。

  • 国内債券:NOMURA-BPI総合
    NOMURA-BPI総合とは、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社が発表しているわが国の代表的な債券パフォーマンスインデックスです。

  • 海外株式(先進国株式):MSCI コクサイ インデックス
    MSCI コクサイ インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。

  • 海外債券(先進国債券):FTSE世界国債インデックス(除く日本)
    FTSE世界国債インデックス(除く日本)は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。

  • 世界株式:MSCI ワールド インデックス
    MSCI ワールド インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国で構成されています。

本コンテンツ中の指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。

各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページ
https://www.am.mufg.jp/other/disclaimer.html)を合わせてご確認ください。

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